本研究の目的は，日本社会の特徴を踏まえたダイバーシティ風土の類型化を行った上で，組織制度との関係や，その機能を検討することである。多様な企業に勤める社員618名を対象にオンライン調査を実施し，その結果を分析した。第一に，ダイバーシティ風土として5因子からなる質問項目を作成し，各因子と組織の人事制度の関係を検討した。その結果，柔軟な働き方を促す制度（短時間勤務やフレックスタイム勤務など）がダイバーシティ風土の高さと関係していた一方で，育児休暇制度などの一部の制度には，正負両面の複雑な関係が見られた。第二に，ダイバーシティ風土が持つ，職場の性別ダイバーシティの心理的影響の調整効果を検討した。分析の結果，一部のダイバーシティ風土の知覚が弱い場合には職場の性別ダイバーシティが離職意図や，低いワークモチベーションにつながっていた。これらの結果は，多様な働き方を受容する風土の醸成が重要であることを示唆している。