目的： 全国の企業を対象に，事業場の産業看護職の有無と健康づくり活動の実施との関連について，企業の規模や健康づくりの方針も考慮した上で明らかにすることを目的とした． 方法： 東京証券取引所の上場企業のうち，従業員数50名以上の3,266社を対象とした．郵送法による質問紙調査を行い，回答者には担当する事業場についての回答を求めた．目的変数を種類別健康づくり活動（栄養，運動，睡眠，メンタルヘルス，禁煙，飲酒，歯科）の実施，説明変数を産業看護職の有無，調整変数を業種，企業の従業員数，健康づくりの推進に関する会社方針の存在，産業医の有無としたロジスティック回帰分析を行った． 結果： 対象のうち415社から回収した（回収率12.7%）．産業看護職がいる事業場は172社（41.4%）であった．健康づくり活動の実施は，メンタルヘルス295社（71.1%），禁煙133社（32.0%），運動99社（23.9%），栄養75社（18.1%），歯科49社（11.8%），睡眠39社（9.4%），飲酒26社（6.3%）の順で多かった．産業看護職がいない事業場を基準とした場合，産業看護職がいる事業場における健康づくり活動実施のオッズ比は，メンタルヘルス2.43（95%信頼区間: 1.32–4.48），禁煙3.70（2.14–6.38），運動4.98（2.65–9.35），栄養8.34（3.86–18.03），歯科4.25（1.87–9.62），飲酒8.96（2.24–35.92）で，睡眠を除きいずれも有意であった．従業員数が499名以下と500名以上の事業場で層化し，同様の解析を行った結果，いずれの事業場においても，禁煙，運動，栄養に関する健康づくり活動実施のオッズ比は有意に高かった．しかし，メンタルヘルスと歯科については，499名以下の事業場のみ実施のオッズ比が有意に高かった． 結論： 全国の上場企業の事業場において，企業の規模や健康づくりの方針を考慮した上でも，産業看護職がいる事業場はいない事業場と比較して栄養，運動，メンタルヘルス，禁煙，飲酒，歯科の健康づくり活動を実施していた．健康づくり活動の実施には，事業場の産業看護職の存在が関連していることが示唆された．