目的： 東日本大震災は東北から関東にかけて甚大な被害をもたらしたが，津波の被害がなかった関東地方の労働者の心理的ストレスについてはあまり注目されていない．自身の被災に加え，震災によって仮庁舎への移動が必要となり，通常業務に加え震災対応に追われた関東地方の自治体職員における困難に立ち向かう力（レジリエンス）と心的外傷後ストレス症状との関連を検討した． 対象と方法： 関東地方のある自治体において，震災から半年後にあたる2011年9月に全職員2,069名を対象に質問紙調査を実施し，そのうち991名から回答を得た（回収率47.9%）．分析対象者は，欠損値のなかった825名（男性607名，女性218名）とした．心的外傷後ストレス症状は出来事インパクト尺度改定版（Impact Event Scale-Revised），レジリエンスはConnor-Davidson Resilience Scaleを用いて測定し高中低の3群に区分した．震災による怪我の有無（家族を含む）と自宅被害の有無をそれぞれ1項目で調査し，いずれかに「はい」と回答した者を「被災あり群」，それ以外を「被災なし群」とした．多重ロジスティック回帰分析を用いて，被災あり群における心的外傷後ストレス症状の有無（IES-R得点25点以上）のオッズ比を，レジリエンス得点の高中低群別に算出した． 結果： 東日本大震災によって自分ないし家族が怪我をした者は回答者のうち4.6%，自宅に被害があった者は82.3%であり，いずれかの被害があった者は全体の83.3%であった．被災あり群，慢性疾患あり群で有意に心的外傷後ストレス症状を持つ割合が高かった．基本的属性および被災の有無を調整してもレジリエンスと心的外傷後ストレス症状との間に有意な負の関連が見られた（高群に対する低群のオッズ比2.00 [95%信頼区間 1.25–3.18]，基本属性，職業特性で調整後）．特に被災あり群で，レジリエンスと心的外傷後ストレス症状との間に有意な関係が見られた． 結論： 東日本大震災で自宅等への被災を受けた自治体職員の中で，レジリエンスが低いほど心的外傷後ストレス症状を持つリスクが高いことが明らかになった．このことから，震災などの自然災害という困難の際にも，レジリエンスが心的外傷後ストレス症状発症を抑える働きをすると考えられる．