抄録 背景： 健康問題や健康リスクを抱える人々を対象にした，数ヶ月から1年程度の期間継続する教育プログラムの教育効果については多くの報告があるが，対象を絞らず個人属性が様々である製造業従業員を対象に行う集団健康教育の教育効果についての報告はあまりない． 目的： 職域におけるポピュレーションアプローチとしての集団健康教育の教育効果を明らかにし，製造業従業員が自ら健康を管理・改善するための行動変容を支援する教育方法について検討すること． 方法： 定期健康診断受診時に「歯周病」をテーマに1時間の集団健康教育を1回実施し，歯周病の知識，歯周病予防のための口腔ケア方法，生活習慣改善の必要性を教育した．289名（平均年齢42.1±11.3歳，男性175名，女性114名）を対象に自記式質問紙調査を行い，教育による知識習得，歯科衛生行動と生活習慣の変化，歯周症状の変化をマクネマー検定で比較した．知識習得と歯科衛生行動，および行動変容と歯周症状の関連性についてカイ二乗検定で比較した．個人属性による知識習得と行動変容の違いをフィッシャーの正確確率検定で比較した．健康教育の満足度とそれに影響する要因を重回帰分析により検討した． 結果： 教育後，歯周病の知識に関する設問のほとんどで理解度の上昇が認められ教育1ヶ月後においても知識が定着していた．一部の設問では教育直後に比べ，1ヶ月後は正答率の低下を認めた．歯科衛生行動では教育1ヶ月後に望ましい行動変容が認められたが，生活習慣は変化が認められなかった．知識の習得と行動変容には関連性は認められなかったが，行動変容と症状の変化には関連性が認められた．個人属性による知識習得，行動変容への一貫した相違は認められなかった．受講者の集団教育の満足度に最も影響するのは教育テーマであった． 結論： 我々が行った集団健康教育は受講者の歯周病に関する知識習得に有用であった．行動変容が得られた場合には，歯周病症状の改善が認められるものの，一方では知識の習得と行動変容に関連性がなかったことから，行動を妨げる要因の検討と行動変容を促すため環境整備を含めた支援が必要であることが示唆された．適切な教育テーマの選択は集団健康教育の評価に影響し，教育効果を得るために重要だと考えられる．知識の確実な定着，歯科衛生行動の習慣化そして生活習慣の改善のために，継続教育の必要性が示唆された．