第3期科学技術基本計画（平成18年3月28日）において指摘されたように，世界の科学技術をリードできるように研究活動を一層活性化させるためには，人材の流動性を高めることが重要であると認識されている。本調査研究においては，研究開発支援総合ディレクトリ（ReaD）に登録された60,553人の研究者を対象に，研究人材の流動性の状況を定量的に把握することを目的として，分析を行った。その結果，大学等および公的研究機関における研究者の流動性は，飛躍的に向上していることが判明した。また，研究者の流動性向上の背景には，任期制と公募制の導入があると考えられる。