本研究では，建物レベルの省エネ機器の導入，街区レベルのエネルギーシステム革新，地域レベルでの街区更新施策の連携を支援する代替案設計システム，CO₂削減効果の評価システムを構築した．また，構築したシステムを横浜市に適用し，将来の都市形態を複数設定した上で，密度の異なる3類型の街区に導入する次世代エネルギーシステムの代替案を設計し，CO₂削減量を評価した．その結果，1）更新街区へ次世代エネルギーシステムを導入することで，2000年比で48～70%のCO₂削減効果があること，2）商住共存および戸建専用街区では，個別電化システムと比較して街区内電熱融通システムが有利になること，3）低密度エリアが多く形成される共生行動シナリオで太陽光発電の導入効果が高く，最も CO₂削減が進むこと，が明らかになった．