目的： 産業医が実施する就業措置について，適用範囲，内容，判断基準など共通の認識が存在しているとは言えない．本研究では，現在実施されている就業措置の実態から，就業措置の文脈の類型化を試みた． 方法： 就業措置の文脈を発見するために，インタビューとフォーカスグループディスカッション（FGD）を実施した．インタビューは開業コンサルタントの医師6名に行った．またFGDは計6回，19名の医師が参加した．インタビューおよびFGDのスクリプトをコード化し，就業措置の類型化の原案作成を行った．つづいて，これら類型化の外的妥当性を検証するために，産業医にアンケートを実施し，就業措置事例を収集し，提示した類型への適合性を検証した． 結果： インタビューおよびFGDのスクリプト分析から4つの類型が示唆された（類型1：就業が疾病経過に影響を与える場合の配慮，類型2：事故・公衆災害リスクの予防，類型3：健康管理（保健指導・受診勧奨），類型4：企業・職場への注意喚起・コミュニケーション）．また，産業医アンケートで収集した48の措置事例はすべて提示した4つの類型のいずれかに分類可能であった．また，この4類型に該当しない事例はなかった．収集した事例から，類型5：適性判断を加え，本研究では最終的に，産業医が実施する就業措置として5類型を提示した． 考察： 現在，産業医が実施する就業措置は，複数の文脈で実施されていることが明らかとなった．ここで提示した5類型では，医師，労働者，企業が担うリスクの責任や判断の主体が異なる．このように就業措置の文脈を明示的に確認することは，関係者間での合意形成を促すと考えられる．