地方大学における産学官連携活動の構造を明らかにすることを目的に，平成19年度の大分大学の共同研究を分析した．その結果，大分県内の主たる対象は中小企業であり，直接大学研究室のメインストリームのテーマと関連性のない，ニーズプル型の共同研究が中心であり，県外については，対象は主に大企業であり，研究室のメインストリームのテーマと関連性がある共同研究が比較的多くなされている傾向を示した．これらの結果に基づき，地域の中小企業を対象とする産学連携を進める上での一般的な制約条件について提示した．