産業連関表に基づくLCAインベントリーデータによる, 各産業部門ごとの炭素排出係数を用いて, わが国の食料自給率とCO₂排出量との相関について検討を加えた.自給率 x_i である食料品目 i の総消費に関わる炭素排出量は, (1) 自給率 x_i の品目 i の国内純生産, (2) 不足分 (1- x_i ) を輸入するために, トレード・オフする工業製品 j の生産, (3) 食料品目 i の輸入と工業品目 j の輸出による輸送に関わる炭素排出量の総和となる.このモデルに基づき, 食料 i の不足分を工業製品 j の輸出で補う際の2の自給率を考慮した, 食料 i の全原料消費にかかわる有効炭素排出係数σ_eff, _{i, j} を求め, また, これを工業製品 j の輸出比率に応じて加重平均した, 食料品目 i に関する有効炭素排出係数σ_eff, _i を求めた.σ_eff, _i および i の総消費量より, 食料品目 i ごとの現状における炭素排出量を計算した.その結果, 食料自給率の低下 (～40%) により炭素排出量は大きく増大していること, わが国の食料自給率を炭素排出量ベースに換算するとわずか13%余りでしかないこと, 食料完全自給時と現状との炭素排出量の差は京都議定書目標水準以上にあることが明らかとなった.このことは, 産業構造転換により食料自給率を上げることが, わが国におけるCO₂排出量削減のための重要な選択肢であることを意味するものである.